ソニー銀行の住宅ローンのキーワードは「利便性」です。ネットバンクの草分け的存在として、同行はこの利便性においてそれまでなかった画期的なローンを作りたかったのです。その結果、以下の5つの利便性をPRしています。
1．｢借りる準備」での利便性―銀行に出向く必要はない。
2.「借りる準備」での利便性―吟味しやすい商品性。
3.「借りた後」での利便性―金利タイプの変更はいつでも何度でも。
4.「借りた後」での利便性―金利タイプをミックスして住宅ローンを自在に操る。
5.「借りた後」での利便性―繰り上げ返済が容易。
銀行に出向く必要はないは、申込みから契約まで、すべてインターネット、郵便、電話で手続きを進めることができるということです。仮審査申し込みはインターネットで、正式申し込みは郵送で、また契約までの様々な疑問にはローンアドバイザーが電話や電子メールで回答・サポートしてくれます。通常、住宅ローンを借り入れるときには、申し込み時や契約時などに銀行支店やローンセンター等に出向いた上で手続きをする必要があり、必ずしも便利とは言えません。まして連帯債務者がいる場合など全員で銀行に出向く必要があり、忙しい方にはありがたいことです。ネット銀行ですからこれがウリと言えばそれまでではありますが。
一方、契約の相手方の顔を全く見ずして大きな金額の契約を結ぶ行為は、ちょっと躊躇しないわけではありません。でも、ネット時代を反映した合目的な新たなビジネスモデルと割り切って、また仕組みは与件と思って有効に活用しつつ、慎重に取り運ぶことが必要になります。自分で考え、自分で選ぶことが肝要です。
吟味しやすい商品性。基本的な骨格は、最大1億円、最長35年返済、金利タイプは固定金利・変動金利から選択、保証料不要（不動産担保のみ）、団信保険料はソニー銀行負担、事務手数料は42,000円。要は、金利の変更が弾力的にできて、諸費用が少なくて済むのがソニー銀行のセールスポイントの一つです。保証料不要は、新興ネット銀行、フラット35などいくつかありますが、フラット35は団信保険料がかかります。
金利タイプに変更はいつでも何度でも。変動にするか、固定にするか、固定なら何年固定か、最終的にはローン実行直前にネット上の手続きで確定します。変動から固定への変更は無料で簡単。固定期間中に変動に戻すこともできます（この場合手数料がかかる場合があります）。手続きは、サイト上で簡単にできて、金利は手続き完了の翌日から適用されます。変動金利をもっと下げることや、固定金利をもっと下げることが可能なのです。しかも手数料無料で。ソニー銀行の住宅ローンの最大の特徴とも言えることろです。
金利タイプをミックスして住宅ローンを組むことができるのもソニー銀行の住宅ローンの大きな特徴です。同行では、「部分固定特約」と呼んでいるものです。他行の多くが扱っている「ミックスローン」と似ていますが、実際にはまったく異なるものです。多くの銀行のミックスローンは、たとえば変動金利1000万円、固定金利1000万円というように、２つのローンを組み合わせたものです。
これに対してソニー銀行の「部分固定特約」は、①一つの住宅ローンで変動金利と固定金利を同時に利用できる。②複数の固定金利期間を設定できる（最大3つまで）、③固定金利期間中でも変動金利に変更できる（手数料かかる）などの特徴がありますが、基本は変動金利のローンで月々の返済額のうち利息部分だけを部分的に固定金利で計算するものです。仕組みの考え方は、金利スワップ取引を応用したものです。詳しくは、同行のホームページに事例と共に詳しい説明が登載されています。
より賢く借りるために、利息負担を最小限にするために、どのような借り方がいいのか悩むものです。しかしながら、将来の金利動向は誰にもわかりませんのですから、どんなに悩んでも正しい答えは見つかりません。それを資産管理のポートフォリオ管理を同じように、複数の金利タイプや複数の固定金利期間をミックスできないかとのニーズへのソニー銀行としての提案が部分固定特約なのです。仕組みを十分理解して納得してからでないとお勧めできません。
繰り上げ返済が簡単で、しかも無料なのも特徴の一つです。手数料は、以前は変動のみ無料で、固定・部分固定特約は有料でしたが、2008年から全面的に無料になりました（取り扱い開始後、唯一と行っていいほどの大きな変更です）。ソニー銀行の住宅ローンは、繰り上げ返済もインターネットで自由にできるよう設計されていますので、24時間いつでも可能です。土日祝日、年末年始も可能です。回数制限もありません。繰り上げ返済による返済期間短縮や期間据え置きも選択できます。かなり弾力的な設計になっており、借入人には優しいローンといえましょう。
このように利便性を徹底的に追求した商品性を有するソニー銀行の住宅ローンですが、返済方法が元利均等のみに限られており、元金均等が選択できない商品になっています。今後商品改善が図られるとすれば要検討対象の一つとなってほしいところです。
