なぜか信託銀行の住宅ローンを当日記で取り上げる機会が少なかったようです。かつてはこのように取り上げたことがありますが、毎月の住宅ローン金利の定例チェック先には入っていません。他意は全くありません。
先日発行の日経TRENDY11月号の特集記事では、大手銀行3行と信託銀行3行、並びにネット銀行2行、中央労働金庫、優良住宅ローンなどがシュミレーション対象金融機関として情報提供されていました。
この中では中央労働金庫は近々当日記でも取り上げるべく準備中でした。信託銀行については主宰の問題意識が欠落していました。反省するとともにこの機会に情報提供を心掛けて参りたいと思います。
敢えて、見苦しさを省みず釈明すると、信託銀行についてはかつて調査した時点で特段の競争力を有しているとの認識には至っていなかったことが今日までそのままできたこと、信託銀行という存在に大手都市銀行ほどの日常的親近感を有していなかったことなどがあります。また、中央労働金庫については、労働金庫の特殊性にやはり日常的親近感を自然と遠ざけていたことなどがあったと思っています。
情報収集に予断を持つことなく、あらゆる角度からフェアに収集を心掛ける。常に念頭に置いてきたつもりですが、この機会に改めて初心に帰ってベストアンサーを求めるための情報提供を心掛けてまいります。これらを踏まえて会員専用サイトにアップしました。
新型インフルエンザが流行した場合、3200万人が発症し、64万人が死亡することもあり得る、と厚生労働省が想定していることをニュースなどで耳にしたことは一度や2度ではないと思う。
新型インフルエンザって何？改めて問われれば返答に窮する。毎年流行を繰り返すインフルエンザ。そのウイルスは少しずつ変化し、人が持っている免疫から外れるような形に変えてきた。だが、インフルエンザウイルスは突然変異によって、大きく変えて人間の前に現れることがある。今までになかったタイプに変異するため、まったく免疫を持たない人の世界に広まると、世界的な大流行を引き起こす。これが、新型インフルエンザである。
厚生労働省の想定値が現実社会に降りかかってくると社会的混乱を招くことは勿論のこと、米国発の金融危機に揺さぶられている実体経済にも深刻な影響を与えかねない。この新型インフルエンザの影響や、大流行に備えて企業が散るべき対応策について、厚生労働省の新型インフルエンザ専門家会議の議長を務める岡部信彦氏（国立感染研究所感染症情報センター長）のインタビューがNBonline2008年10月14日号に登載されている。
いざという時に慌てることが少しでのないように心から願いつつ、私も私の問題として改めて向き合っておくことにします。
